マンションを買う人のうち、もっとも多い年齢層は30代と言われる。
結婚して子どもができたことで家族人数が増え、更に収入も増えてくるのがこの時期であるからである。つまりは、マンション購入の適齢期と言える。子どもが生まれると、狭い賃貸では手狭になる。
更に30代なのでまだ若い。住宅ローンの返済期間を長くすることができるので、月々の支払は軽くなるというメリットもある。最近は超低金利であるので、ローンに限って言えば、家賃並みの金額で住むことも追い風と言える。しかし、妻が子育てに忙しい時期は、共働きが難しいのも事実、その期間は、夫だけの収入でやりくりする必要がある。
子どもが中学生以上になっている場合には、基本的に家族構成はほぼ確定する。夫の年収が高くなり、妻も働きやすくなっている状態である。そのタイミングで住まいを探す場合、子どもの学区の範囲内では選択肢が限られ希望の物件が見つからない可能性がある。
そして、教育費が増える時期に重なるために、ローン返済が予想以上に負担になる場合もある。ローンの返済から言うと、子どもが生まれる前の、夫婦で共働きである時期は、収入が2人分なので、一番よいと思われる。このように自分たちのライフステージや経済環境がどのような状況かにて一長一短がある。「いつが買い時か」というのはいえない、つまりは買い時はないのである。「買いたいときが買い時」という判断で良いとおもわれる。
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自分が買えるマンションのスペックを把握することが重要。
どのような物件が購入候補なのか、というのは自分の予算が大きなポイントとなる。一般的に、何千万円もするマンションを買う場合には、住宅ローンを利用する。借りる金額の上限は「価格の8割まで」が原則となる。つまり、価格の2割以上の頭金を手持ち資金として捻出する必要がある。
もちろん物件にては、2割未満の頭金で購入できるケースもあるが、その分返済がつらくなる。では2割の頭金があれば十分か、というとそうではない。マンションの購入には、各種税金やローン借入費用などの「諸費用」が別途発生するためである。
これらの諸費用は、住宅ローンでは借りることができないので、手持ちのお金で対処する必要がある。
一般的には、新築マンションの諸費用は価格の2～4%と言われる。最低でも頭金とあわせて、物件価格の22～24%の手持ち資金が必要となる。この資金を捻出できることを逆算して、自分の購入できる物件の価格やグレードを見極める必要がある。
他にもローンの借入額で判断することができる。事前に「いくら借りられるか」がわかれば、買える価格もおのずと決まるということである。借りられる額の目安としては、「返せる金額」と「年収」の2通りから計算ができる。
◆返せる金額から計算する方法。
現在払っている家賃や住宅購入の為に積み立てている金額が、毎月とボーナス時に返済できる金額となる。たとえば毎月10万円、ボーナスで年間60万円返すとした場合、3550万円まで借りることができる(金利3%、30年返済とした場合)。この金額が価格の8割になればいいので、44437万円が計算できる。
◆年収から計算する方法。
銀行では、年収に占める年間返済額の割合(年収負担率)を「30%程度まで」とする場合が多い。ここでは、理想とされる20%として計算する。年収が600万円である場合、年収負担率20%とすると、借入額は2730万円となる。買える額に逆算すると、約3412万円となる。
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